効果測定

広告を扱っている者として、デジタル広告の勢いは目を見張るものがあります。
なぜ、これほどデジタル広告が伸長しているのでしょうか。

トライアルのし易さもさることながら、やはり数値関係の見える化が大きな要素を占めていると感じますし、実際クライアントとお話ししてみると社内への説得材料として有効であるというお話をお聞きします。販促を目的とした広告は投資になるわけですから、対効測定は重要だと思います。

一方、販促する商材や販促以外の目的による広告もすべてデジタル広告で行うことには無理があります。広告出稿の目的、訴求対象者や訴求内容など様々な要素を加味し、メディアの選定をしていかなければなりません。とは言え、効果測定は広告を行っていく上で通過しなければならない重要な工程だと考えます。

さて、ここからが本題になります。効果測定はデジタル広告の専売特許だと思われていませんか？

各メディアも、それぞれの特性を活かした効果指標の作成に取り組んでいます。
新聞広告においても例外ではなく「J-MONITOR」という調査システムを採用し、広告出稿後の反響・効果調査が行えます。新聞社自体が効果測定を行うのではなく、第三者機関が効果測定を行うことで客観性・信頼性が担保されています。

調査項目は広告認知率や広告理解率・ブランド認知率・態度変容など様々な指標が取得できますが、私的には自由回答から得られるフリーアンサーが非常に魅力的だと感じています。

デジタル広告の効果測定では得られない生々しい読者の声が取得できるので、数値のみならずアナログデータを掛け合わせ今後の広告戦略に役立つのではないかと感じています。

とりとめもなく書かせて頂きましたが、今後も広告や販促活動をご検討されている方々へちょっとした情報を発信していければと思っています。